■　太陽電池は電力需要の増大を招く
　　　　　　

　オール電化住宅と太陽電池とがセットで販売されるケースが目立ちます。　
「太陽電池を使うのだから、火力発電所や原発の増設には繋がらない」と思い込んでいる方も目立ちますが、誤解です。　
　　　
　太陽電池は、製造過程で最も電力を消費する工業製品の一つです。　
ＥＰＴ(Energy Payback Time)というのは、製造過程で消費されるエネルギーを、自らが生み出したエネルギーの何年分で取り戻せるかという意味ですが、太陽電池のＥＰＴは、太陽電池に注がれた太陽光がフルに電気に変換され、変換された電力がフルに使われたと仮定しても、約５年（３年と言うメーカーや10年と言う学者もいます）です。　
つまり、初めの５年は、太陽電池の設置により、発電所の電力需要はかえって増えます。　太陽電池の効果がでてくるのは理想的な場合でも６年目以降です。

　ですから、電力需要を増やし、それを太陽電池で賄おうとすると、一時的には電力需要が増え、火力発電所や原発の余分な増設を招きます。　いったん電力供給能力を増やしてしまってから、後で電力需要を減らすのが困難なことは、歴史が示すとおりです。
　　　
　次の表は、太陽電池を年毎に増設していった場合の、差し引きの電力供給量（太陽電池の発電量から太陽電池製造時の電力消費量を差し引いた値）の推移を計算した結果の一例です。　
１年目は１ＧＰ分の太陽電池（発電能力５百万ＫＷ）を製造・設置、以後毎年増量して１０年目には５ＧＰ分を製造・設置したとします。
差し引きの供給電力は７年目まで赤字（つまり、太陽電池による供給電力よりも太陽電池製造用電力が上回る）が続き、黒字に転じるのは１０年目からです。
赤字分を補うために、火力発電所や原発の増設が必要です。
　　　　　　

　　　
太陽電池は自然のエネルギーを利用する優れた技術ですが、「まず需要を増やして、それを太陽電池で賄う」という考え方は、上の例のように破綻を生じます。太陽電池が免罪符となって原発の増設を招く危うさがあります。
「石油が無くなる前に太陽電池をジャカジャカ作ってしまえ」という意見もありますが暴論です。
「太陽電池はいずれは中国で生産ということになる。　中国では原発増設が進んでいるが、中国の原発だから日本には害が無い」という意見もありますが、無茶苦茶です。

「まず電力需要を減らし、余った電力で太陽電池を製造・設置する」というのが太陽電池の本来の考え方です。
次の表は、電力需要を年毎に減らし、減らした電力で太陽電池を製造・供給した場合の、差し引きの供給電力量を計算した一例です。
差し引きの供給電力量は、１年目から黒字になり、途中で電力需要の増大を招くことも無く、１０年目には６ＧＰの黒字に達します。
これなら本当に火力発電所や原発を減らすことができます。
　　　　　　

　　　　

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